麻酔科医は
手術室から外へ出ろ
集中治療というフィールドが麻酔科医を磨く

取材・監修

谷口 巧 先生
金沢大学医薬保健研究域医学系
麻酔・集中治療医学

\麻酔科集中治療科医としてのモットー/
For the Patient, For My Family

【現職】(2026年6月時点)
金沢大学医薬保健研究域 麻酔・集中治療医学分野 教授
金沢大学附属病院 副病院長

【資格】
日本集中治療医学会専門医、日本麻酔科学会専門医・指導医、日本救急医学科専門医・指導医

Vol.1 周術期管理の合併症を防ぐ
─麻酔科×周術期治療で変わる、術後管理の質

麻酔科医がICUに深く関わることで、患者さんのアウトカムはどう変わるのでしょうか。術後管理の質を左右するのは、疾患の知識だけではありません。「術中」というブラックボックスを知る麻酔科医だからこそ防げる合併症があります。第1回は、麻酔科×集中治療がもたらす「周術期管理の質」の劇的な変化について、谷口教授に語っていただきます。

術後の合併症を防ぐような麻酔をかけるには、集中治療室での経験が不可欠

前回は「麻酔科医は周術期管理医であるべきだ」という本質的なお話を伺いました。今回はさらに踏み込んで、麻酔科医がICUチームに加わることで、具体的にどう「合併症」を防ぎ、予後を変えていけるのかを深掘りしたいと思います。

谷口先生 そこは重要ですね。まず大前提として、周術期管理の基本は「ABCDE」です。気道(Airway)、呼吸(Breathing)、循環(Circulation)、意識(Disability)、環境(Environment)。環境というのは体温や尿なども含めた患者さんの状態のこと。このどこかが崩れると、それが合併症になるわけです。

術後に合併症が起きる原因は、やはり術中のダメージが大きいのでしょうか?

谷口先生 もともと何もなくて元気な人が術後だけ急に合併症を起こすことなんて、まずないのです。術前からのリスクがあって、そこに手術の侵襲が加わる。術後管理の質を問うなら、まずは術前からの連続性を考えなければならないのです。
その点、麻酔科医がICUチームにいるメリットは計り知れないと思います。まず「A(気道)」と「B(呼吸)」に関しては、麻酔科医は文句なしのエキスパートですから。

確かに、気道確保や人工呼吸器管理は麻酔科医の独壇場ですね。

谷口先生 循環(C)に関しては循環器内科の方が強いかもしれないけれど、人工呼吸管理に関しては、呼吸器内科や外科がメインで行うかといえば、実はそうではないのです。集中治療における呼吸管理は肺炎やARDSへの対応も含めて、毎日現場で格闘している麻酔科医が一番強い。麻酔科医がICUにいれば、チーム全体の安心感が全然違います。

「呼吸と鎮静・鎮痛をセットで管理できる」というのも麻酔科医の強みでしょうか?

谷口先生 その通り。ICUでの鎮静や鎮痛は、ただ定番の薬を使えばいいわけではありません。薬剤のエキスパートとして、患者さんの状態に合わせた繊細なコントロールができる。これは大きなアドバンテージですね。

麻酔科医が患者さんの予後を変えるようなことはあるのでしょうか。

谷口先生 あります。ただ、それができるようになるには、手術室の中だけでは経験が足りないと思います。手術室に来る患者さんは、ある程度「手術ができる」状態の人です。でもICUには「このままじゃ手術できない」というギリギリの患者さんがいます。そうした重症患者を主治医として診る経験が、多くの麻酔科医には不足しているのが現状です。
一人ひとりの患者さんと向き合って、主治医として泥臭く管理をやる。そうやって初めて経験値が増えて、麻酔科医としての「知識」が「使える武器」に変わっていきます。

集中治療を経験することで、手術室での「麻酔の質」自体も変わる、と。

谷口先生 別物になりますね。集中治療の経験を積んだ先生と、手術室しか知らない先生の麻酔は明らかに違います。前者は、常に「術後の管理をいかに楽にさせるか」を逆算して麻酔をかけているからです。
「手術さえ終わればいい」と考えているうちは、術後のことは考えられません。でも周術期で一番長いのは術後です。術後が長くなればなるほど、合併症のリスクは増えていきます。だからこそ、術中から「術後を見据えた仕込み」をするのです。これができるのが、集中治療を知っている麻酔科医の真骨頂です。

集中治療を経験することが、結果として手術室でのパフォーマンスを最大化させるのですね。次回は、そんな集中治療の現場を経験した麻酔科医がどのようにこの仕事に「熱中」し、成長していくのか。その生き方について伺いたいと思います。

谷口流 麻酔×集中治療の極意 術後を楽にさせるために、術中から仕込む。
「出口」を知っているからこそ、最高の手順で
「入り口」を抜けられる。
2026年9月作成
(審J2606059)

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